こんにちは!

『Amazon転売せどり大全』著者の

松川和憲です^^

 

情報商材を買うとき詐欺に遭わないための

ポイントにはどのようなものが

あるのでしょうか。

 

一般的に情報商材はインターネットを介して

売買される「ノウハウ」を指します。

 

また、情報商材が扱うジャンルはさまざまです。

 

情報商材で代表的なのが、

  • ダイエット法
  • 筋トレ
  • FXを含めた投資系
  • モテる方法

などが挙げられます。

 

  • 体系にコンプレックスがある
  • 資産を増やしたい
  • 恋人がほしい

 

上記のように、悩みや将来に向けて

成長意欲が高い人にとって、

これらの情報はお金を払ったとしても

知りたい情報なのではないでしょうか。

 

しかし残念ながらこれらの情報には

お金を払う価値のないものや、

有効性のない、詐欺と呼ばれるような

情報商材も混ざっています。

 

松川松川

そこでこの記事では、詐欺に遭わないためのポイントを軸に、情報商材詐欺に遭ってしまった場合の対処法、情報商材を売る時に詐欺と思われない方法などを紹介してきます。

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情報商材では残念ながら詐欺が多いという事実

  • 誰でも手軽に稼げる
  • 簡単に~をするだけ

など、情報商材には目を引くキャッチコピーが

付けられていることが多くあります。

 

情報商材の文言につい「資産が増えるなら」と

手を出したくなる気持ちも湧いてきます。

 

しかし、情報商材には残念ながら

詐欺が多いという事実があるため、

安易に手を出すことは危険です。

 

実際に情報商材の詐欺で、大学生らに

  • 「アルバイト以外で稼げる」
  • 「就職に役立つ」

などと謳い、投資情報入りという

USBメモリーを販売した情報商材2が

業務停止の処分を下されました。

 

参照元:日本経済新聞 「情報商材2社を業務停止 大学生勧誘、消費者庁」

 

大学生はなぜ情報商材詐欺に

騙されてしまったのでしょうか。

 

そこでここからは、詐欺の被害に遭わないために

どのような情報商材で詐欺が行われているのか

紹介していきます。

出典元:消費者庁

 

残念ながら詐欺が多い

  • 稼げる
  • 簡単
  • 絶対

といったキャッチコピーと一緒に、

  • 仮想通貨
  • FX
  • アフィリエイト

などの情報商材を良く見かけます。

 

文言だけみれば簡単に不労所得を

得ることができるイメージを持つため、

それらの情報商材に興味を持つのでは

ないでしょうか。

 

しかし仮想通貨や、FX、アフィリエイトの

情報商材は残念ながら詐欺が横行しています。

 

それぞれの詐欺の特徴は

以下を参考にしてください。

 

仮想通貨詐欺

仮想通貨詐欺(暗号資産)は

「簡単」「手軽」を謳った詐欺が目立ちます。

 

2019年に

「毎月最低 30 万円分のビットコインを

受け取り続けることができる」などとした

プロジェクトの情報商材・ソフトウェアの

ほとんどが虚偽・架空でした。

 

仮想通貨は簡単に取引が行える手軽さから、

詐欺の数も多いので注意が必要です。

 

ずっと利益を出せる方法を確立しているなら、

ひっそりと情報商材を売る必要はありません

 

仮想通貨についての情報商材を購入を

迷っている場合は、一度冷静に

考えてみることをおすすめします。

 

参照元:消費者庁 「ゲーム感覚で毎日3万円稼げる」と勧誘する事業者に注意

 

FX系詐欺

FX系の情報商材は

ほとんどが詐欺だとされています。

 

特に絶対に勝てると謳っている情報商材には

注意が必要です。

 

FXは勝率を上げることはできても、

100%勝てる方法はありません

 

また、FX系の情報商材に限らず、

情報商材は数万もする高額商品が多い割りに、

購入するまで中身がわからないといったものが

多くあります。

 

情報商材の価値によっては

数万円を捨てることにもなるため

非常に高リスクです。

 

FXの情報商材の購入を検討している場合は、

リスクが高いという事を念頭に

いれておきましょう。

 

アフィリエイト詐欺

アフィリエイトの情報商材詐欺は

たったこれだけで月~万円稼げる!」などの

甘い誘い文句で消費者の興味を引きます。

 

言われた通りに行っても成果が出ないと

相談すると、さらに高額な情報商材を

購入するように進めてくるため、

非常に厄介です。

 

アフィリエイトの情報商材には

確かに有益なものもありますが、

集客するためにはそれなりに、

きちんとした知識・経験が必要になります。

 

松川松川

「たったこれだけ」「楽に~」などの文言を謳っている情報商材は、ほとんどが詐欺だと思っていいでしょう。

情報商材で詐欺に遭わないためのチェックポイント

情報商材は有益な情報であれば、

本当に稼ぐことができるため、

お金を払う価値があります。

 

しかし実際には詐欺が多いため、

どういった情報商材なら

安心して購入することができるのか

分からない人も中にはいるでしょう。

 

そこで、ここからは

情報商材で詐欺に遭わないための

チェックポイントについて紹介してきます。

 

特定商取引法に基づく表示を確認する

情報商材の詐欺に遭わないようにするためには

「特定商取引法に基づく表示を確認する」

ようにしましょう。

 

購入しようとしている

情報商材をよく見てください。

 

その情報商材に特定商取引法に基づく

表示がない場合は、ほぼ100%詐欺です。

 

特定商取引法は消費者の利益を守る事を

目的とする法律のため、その記載がない

という事は、詐欺を働く気があると見られても

仕方ありません。

 

情報商材の購入時に、

特定商取引法に基づく表示があれば、

購入代金を返してもらうことが可能です。

 

情報商材詐欺を行う販売者の多くは

特定商取引法に基づく表示がないため、

情報商材を購入する場合はかならず

「特定商取引法に基づく表示を確認する」

ようにします。

参照元:国民生活センター

 

販売者の住所を確認する

情報商材詐欺に遭わないためには

「販売者の住所を確認する」ことも重要です。

 

特定商取引法では、

販売会社の住所の表示が義務付けられています。

 

そのため販売会社の住所表示がない場合は、

情報商材詐欺の可能性が非常に高いため

注意が必要です。

 

仮に住所が表示されていたとしても、

それがテキストではなく、

画像データであった場合は詐欺の可能性

あります。

 

法人の登記確認する

法人登記は法務局に

会社の情報を登録する制度です。

 

法人登記は会社を立ち上げた際は

必ず手続きしなければなりません。

 

きちんと会社として情報商材を売ろうとする

会社はきちんと法人登記を登録しているので、

実在していれば法人番号があります

 

しかし商材情報詐欺を行う会社は

ほぼ法人登録をしていないため、

法人番号をチェックすることで、

判断することができるといえます。

 

法人番号公表サイトは

  • 商号
  • 名称
  • 所在地

などを入力するだけで法人番号を知ることが

できるため便利です。

 

参照元:国税庁 法人番号公表サイト

 

商品販売ページの文言に注意する

情報商材詐欺に遭わないためには、

商品販売ページの文言に注意することも

大切です。

 

情報商材詐欺は

「今しか」といった購入者を焦らせる文言

  • 簡単
  • ~でもできる
  • 絶対
  • するだけ
  • 稼げる

といった言葉を多く使う傾向があります。

 

実際に詐欺で注意喚起された会社の

キャッチコピーを見ると

「ゲーム感覚で毎日3万円稼げる」

というフレーズを使っています。

 

上のフレーズでは稼げるという単語の他に、

「ゲーム感覚」という言葉で、

簡単・楽といったイメージを抱かせていることが

伺えるのではないでしょうか。

 

このように直接「簡単」「稼げる」といった

言葉を使わずに、イメージを沸かせることで、

購買意欲を煽るケースもあるため注意

必要です。

 

会社や商品のレビューを確認する

会社や商品のレビューを確認することも

情報商材詐欺に遭わないためのポイントです。

 

商材詐欺のレビューは消費者を騙すため、

良いレビューばかりを集めていると考えますが

実は信憑性を上げるために、敢えて評価の低い

レビューを書き込むことがあります

 

また、売りたくない商品に悪いレビューを書き

良いレビューばかりを書き込んだ商品に

人を集めようとすることもあるため、

注意が必要です。

 

レビューつながりになりますが、

情報商材詐欺を見破るためには、

インターネットのレビューを利用する

という方法があります。

 

インターネット上では実際に情報商材を購入して

詐欺かどうか確かめているブロガーや

アフィリエイターが多く存在しています。

 

松川松川

それらをチェックすることで、情報商材詐欺を行う販売者を確認していきましょう。

情報商材で詐欺に遭ってしまった時の対処法

情報商材で詐欺に遭ってしまった時の対処法

について紹介します。

 

情報商材詐欺で特に大切なのは、

お金が戻ってくるかどうかではないでしょうか。

 

泣き寝入りしないためにも、

情報商材で詐欺に遭ってしまった場合、

ここからはお金を取り戻すための方法について

紹介してきます。

 

また、情報商材の購入を検討している人は、

詐欺に遭った時の返金方法を

あらかじめチェックしておきましょう。

 

販売者に返金を要求する

情報商材詐欺に遭ってしまったら、

まずは販売者に返金を要求しましょう。

 

返金を請求するには

返金すべき法的根拠を記載します。

 

また、返金されないケースを考え、

返金されない場合は、法的手段を取る考えが

あることを伝えておきましょう。

 

悪徳な販売者は返金請求されても、

応じないどころか、さらに高額な情報商材を

購入させようとしてくるため、

返金を拒む販売者には「内容証明」を

送ることを検討してください。

 

内容証明は被通知人に販売者の

  • 住所
  • サイト名
  • 名前

を書きます。

 

通知人には自分の住所、名前を書いてください。

 

内容に法的根拠を書き、最後に情報商材の

返金代を振り込んでもらうため、

  • 銀行名
  • 支店名
  • 預金種別
  • 口座番号
  • 口座名義

を記載します。

 

返金請求や内容証明が難しいと感じる人は、

  • 内容証明のひな形
  • 返金請求書のテンプレート

を活用するといいでしょう。

 

参照元:国民生活センター 情報商材のトラブル

 

消費者センターに相談する

情報商材詐欺に遭ってしまったら、

消費者センターに相談することも

検討しましょう。

 

消費者センターの番号は「188」です。

 

平日の9:00から17:00まで

相談を受け付けています。

(窓口によっては時間が変わります)

 

年末年始を除き、原則、毎日利用が可能です。

 

消費者センターでは専門知識・経験を持つ

相談員が解決の手伝いをします。

 

実際に詐欺の情報商材に、60万円もの大金を

支払った女性が消費者センターに相談し

返金してもらった事例もあるため、

相談は決して無駄ではありません。

 

困ったらまずは、

消費者センターに相談するといいでしょう。

 

警察に相談する

情報商材詐欺にあったら

警察に相談することを検討します。

 

注意点として、警察は処罰を与えることが

業務であるため、警察が動いたとしても

返金されるわけではない点を考慮しましょう。

 

警察に相談するためには、

証拠となる資料が必要です。

 

情報商材の販売者との

  • メール
  • 販売者の公式ホームページ
  • 契約書

などを警察に提出します。

 

被害届を出す場合は、インターネットから

書類をダウンロードすることが可能です。

 

同じような被害者を出さないためにも、

詐欺に遭ってしまったら被害届を含め、

警察に相談することを考えましょう。

 

弁護士に依頼して訴訟を起こす

処罰も大切ですが、情報商材に

支払ってしまった金額が高額な場合は

弁護士に依頼をして訴訟を起こすことも

検討します。

 

警察と違い、弁護士はお金を取り戻すことを

主として動いてくれるため、どうしても

返金してほしい場合は、弁護士に頼みましょう。

 

弁護士は、情報商材販売者との

訴訟から返金交渉まで、ほぼ全てを

代わりに行ってくれます

 

頼もしい弁護士ですが、

雇うためには費用が発生します。

 

松川松川

相場は弁護士事務所によって変わるため、雇う前に、確認しておくと安心です。

情報商材を販売する時に詐欺だと思われないようにするには

  • 自分のノウハウや経験を誰かに伝えたい
  • 自分のアイディアを情報商材として売ることで不労所得を得たい

など思う人にとって、

情報商材の販売はうってつけです。

 

しかし、情報商材には詐欺が多いため、

せっかくの有益な情報も警戒されてしまい、

ほとんど買い手がつかないといった

事態になることも多くあります。

 

そこで、ここからは情報商材を販売する時に

詐欺だと思われないようにする方法について

みていきましょう。

 

見込みのお客様との信頼関係をしっかりと構築する

情報商材を売るために大切なことの一つに

「見込みのお客様との信頼関係をしっかりと

構築する」というものがあります。

 

見込みのお客様とは、作った情報商材を

購入してくれる可能性が高い人のことです。

 

見込みのお客様は、ブログなどで集客し、

目玉となる集客商品(フロントエンド商品)を

作ることで集めることが可能です。

 

信頼関係を築けば、

  • 一番売りたかった情報商材(収益商品)を購入してくれる確率がぐっと高くなる
  • 口コミや良いレビューを書いてくれることもある

など詐欺だと疑われる事もなくなっていきます。

 

強引な売り込みをしない

情報商材の販売で詐欺だと思われないためにも

強引な売り込みはしない方がいいでしょう。

 

情報商材は詐欺が多いため、

強引な売り込みをすれば

すぐに警戒されてしまいます

 

また購入してくれるお客様が現れない限りは

利益につながりません。

 

強引な売り込みはお客様が離れて行ってしまう

だけでなく、評判も傷つけます

 

情報商材には信頼が大切なため、

強引な売り込みはやめておきましょう。

 

納得して購入してもらうように面談する

現代ではLINEZOOMを使うことで、

簡単に面談することが出来るようになりました。

 

情報商材で詐欺だと思われないためには、

そういったツールを使って直接面談することが

おすすめです。

 

顔が見えない相手よりも、

きちんと人となりを知ることができる面談は、

テキストでのやり取りよりも、

信頼してもらえる可能性が高くなります。

 

お客様も情報商材の疑問や不安について

直接訊ねることができるため、

購入してもらえる可確率も高くなるでしょう。

 

自分できる自信がないときはSUKETに相談

情報商材を売る時に注意しなければならない点は

いくら情報が有益なものであっても、

購入者が現れなければ内容を知ることも、

利益につながることもないという点です。

 

購入者を集めたいと考えても、ブログでの集客は

知識がなければ難しいものがあります。

 

  • 知識を広めたい
  • アイディアを現金化したい

 

そんな思いを実現したいと考える場合は、

ぜひSUKETにお任せください。

 

SUKETはSEOを軸とした集客の仕組み構築が

最大の強みです。

 

初期費用こそかかりますが、

一度サイトを作ってしまえば、

半永久的に収益化することができます。

 

情報商材を売るための集客は、

数々の実績があるSUKETにお任せください。

 

 

まとめ

情報商材はきちんとしたものであれば、

簡単にノウハウを知ることができるため

非常に有益です。

 

しかし情報商材には

多くの詐欺が横行しているため、

見極めることが出来なければ

大きく損をすることになります。

 

詐欺を見抜くためには

  • 特定商取引法に基づく表示
  • 法人の登記

などを確認することなどが大切です。

 

反対に情報商材を売りたい場合、

見込みのお客様にどれだけ信頼してもらえるか

が重要になるでしょう。

 

少しでも多くの人に自分の情報商材を広めたい

と考える場合は、

多くの実績をもつSUKETに依頼してください。

 

松川松川

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